卵子凍結保存による費用や年齢制限など

従来は子宮がんの治療や不妊治療中で健康な卵子を維持できない人に限定されていました。ですが要望も多く日本生殖医学会は健康な未婚女性の卵子凍結保存を容認するガイドラインを発表したのです。

顕微授精や体外受精で受精して発育した受精卵。これを冷凍して長期間保存しておくことを乱視冷凍保存といいます。体外受精をする場合は排卵誘発剤を使います。

卵巣を刺激して複数の卵胞を成熟させて、その成熟卵を採取します。この場合はリスクがあります。多胎妊娠を避ける必要があるので受精卵は原則的に1個か2個しか移植できません。このときに余った受精卵を破棄することをしないで冷凍保存するわけです。

卵子凍結保存の具体的な方法は?

冷凍保存した卵子を妊娠したい時期がきたら解凍します。体外受精をして本人に受精卵を移植する流れになります。採卵で得られた受精卵を全部凍結して同じ周期で移植することもありますし、別の周期で移植することもあります。

これは個人個人の状況によって違います。採卵した周期に移植した場合に女性に危険な場合もあります。また別の周期に移植した方が着床率は高いと判断されることもあるのです。妊娠の確率を高めることと女性の身体の負担を軽減することの両方がベストのタイミングで解凍して体外受精をするのです。

卵子凍結保存ができる年齢と費用はどの程度?

ガイドラインでは卵子の採取は40歳未満までとされています。受精卵の移植は45歳未満までというルールがあります。費用は病院によって違いますが健康保険は適用できません。目安としては70万円から100万円です。そして卵子1個について年間1万円程度の凍結保安料がかかります。凍結した卵子を解凍して体外受精をする場合には30万円から50万円必要です。

卵子凍結保存は婦人科疾患で妊娠が困難になる人や若くしてがんの治療を始める女性。不妊治療をしている女性たちに大きな希望になります。その一方で負担額もとても大きいです。また妊娠するために必要なパートナーが見つかるかどうかも未知数ですし、必ず妊娠するという保証もないので、しっかりと考えてみることが大切です。